고등학교 일본어교육의 현황과 과제 - 2009개정교육과정 적용의 전후를 중심으로 -

本論文は、「2009年度改正教育課程」施行後の高校の日本語教科の運営の実体と問題点を明らかにする。その手順としては、高校の日本語教育の歴史と「2009年度改正教育課程」の特徴を概観した後、全国の日本語を開設している高校1017校に勤務する日本語教師を対象にして実態調査を行った。(258校が回答し、回答率は25.4％である)　アンケートによる実態調査の結果は次の六つに大別できる。1. 回答した教師の内訳は、女性163人(63％)、男性96人(37％)で、教職経験20年以上の教師が46％と半数に近い。また、公立高校が169校(66％)、私立が89校(34％)である。そして、一般系高校が212校(82％)を占めている。2. 第二外国語の開設関連の現状としては、日本語教師が1人の学校が158校(61％)、2人の学校が81校(31％)であった。第二外国語科目の数において1つだけの学校が101校(39％)、2つの学校が141校(55％)であった。第二外国語の中で選択の生徒の人数が最も多い科目は、日本語で231校(90％)である。その次に中国語が24校(9％)で、中国語の選択の生徒の人数が増えている現象を見せている。　3.「2009年度改正教育課程」施行以来、日本語科目の学級が増加しているのは26校(11％)、変動なしが120校(50％)、減少が92校(39％)である。増加より減少の高校が著しい。約4倍に至る。日本語教育の衰退が見られるところだ。人気のある中国語も日本語ほどではないが、同様の傾向が見受けられる。　4.「日本語Ⅰ」を集中履修制で実施している高校は145校(56％)で、「日本語Ⅱ」を集中履修制で実施している或いは予定の高校は76校(29％)である。集中履修制の賛否の調査においては、反対側が207人(80％)にもなる。反対の理由として、教科間の不均衡と不平等の助長による現場の教師の間の差別の恐れがあるが82人(40％)で一番多い。集中履修制において日本語教科運営の最も大きな問題点として、生徒の集中力及び学習意欲の低下が予想されるが137人(53％)で、一番多い。「2009年度改正教育課程」の問題点としては、学校の教育課程の編成と運営の自主権の拡大によるもっと国・英・数中心の集中授業の運営の蓋然性である(143人、55％)等と答えている。やはり大学入試に備わざるを得ない高校の現実が浮彫りになっているようだ。　5. 高校の日本語教育の最も緊急の課題としては、大入修学能力試験と各大学の入試選考において、第2外国語の比重を高めること(95人、37％)と、第2外国語の生活・教養領域から外国語領域に分離すること(78人、30％)等と答えている。これらは高校の日本語教育の活性化の方案としても位置づけられている。　6. 日本語教師の転科希望の可否の調査では、衝撃的に、88人(34％)が、他の科目に移したり、今後転科の考えがあるを答えている。日本語教育の危機と言わざるを得ない。以上で、「2009年度改正教育課程」が学習負担の軽減と創意的な人材育成などを目指しているが、集中履修制と第2外国語の生活・教養領域化によって高校の日本語教育の環境が悪くなっていることが明らかになった。今後学校教育の正常化と大入入試制度の改善が真剣に求められている。