大學 敎養日本語 授業의 学業成就度 評価方式에 대한 認識 分析 -신라대 SJP담당교원 및 학습자 설문지 조사를 중심으로-
An analysis for academic achievement assessments of Japanese language as a liberal education in college
1
조회
0
다운로드
1
인용
0
참고문헌
키워드
초록
本稿は、大学における教養日本語のチームティーチング授業の事例研究の一つである金世連他(2011)のチームティーチングの授業運営に続き、現在実行されているSJP授業の学業達成度の評価方式を紹介し、その中での問題点と改善案を模索するものである。これは、先行研究の授業運営満足度分析で、評価方式に最も不満の声が高かったことを受けている。評価とは、単純に評価対象者の学習の成就度を把握するのにとどまらず、評価の主体者である教授にとって、反省材料を提供し、改善のための示唆点を提供するものであるという点で、重要な機能を持っていると思われる。しかし、大学教養の日本語教育現場での評価に関する実証的な研究は希薄である。特にチームティーチングに関連する学業成就度評価方式に関する研究はほとんどないのが実情である。従って本稿の結果は、今後、大学でのチームティーチングによる教養日本語授業に対するよりよい評価方式を具現化するため、意味あるものとなるだろうと思われる。本調査は、新羅大学で2011年度1学期に行った教養日本語SJP授業の評価方式の認識を調べるため、担当教授と学習者を中心にアンケートを行った。調査対象は、 SJP受講者の合計2263名のうち無作為に選んだ500名と、SJPを担当する全ての教授(ネイティブ及びノンネイティブ)33名で、それぞれ489名と33名の有効回答を得た。アンケートの内容は、SJP授業の学業成就度評価方式に対する(1)文法試験(CBT)と会話試験の評価方式の適合性(2)CBTの難易領域(3)会話評価の難易領域 (4)評価方式の公正性 (5)評價方式の満足度の五つから構成した。調査の結果、次の点が明らかになった。まず、CBTの問題の出題方式、問題の難易度の公平性、評価結果のデータ処理について再考する必要があるということである。現在の文法試験のCBT制度は、できるだけ公平で、不正を防止しようという趣旨の下、ランダムな形式で出題している。しかし、他の領域で同じ問題が出題されたり、コンピュータの誤作動のミスにより、試験中にやむを得ず席移動をすることになったりして、受講者の不満が後を絶たない。試験終了後に受講者自身の解答履歴を確認したいという声もあった。また、現在は評価されていない聞き取りの力を評価する必要がある。資格試験を控えた学習者にとっても、文法とは異なる聞き取りの力を高めるため、リスニングテストの導入は必須であろう。会話試験のインタビューについては、受講者からもNS教員からも統一された会話の評価基準がないので、主観的で公平さが欠けていることが分かった。本稿は、大学の教養日本語授業の評価をより有意義なものにするための試みである。今後もSJPの学業成就度評価に関して考察を続け、改善案と課題を提案していきたい。
참고문헌 (12)
- 石橋玲子, "日本語教師を目指す人の日本語教授法入門", pp.20~22 (1993), 凡人社
- 石田敏子, "日本語教授法", pp.184~206 (1993), 大修館書店
- 国際交流基金, "『話すことを教える』国際交流基金日本語教授法シリーズ第6卷", pp.17~ (2009), ひつじ書房
- 町田健, "まちがいだらけの日本語文法", pp.3~ (2002), 講談社
- 日本語教育学会, "新版日本語教育辞書", pp.61~ (2005), 大修館書店
- 藤岡秀樹, "評価規準と評価基準, In 教育評価辞典" (2006), 図書文化
- 伊東祐郎, "日本語教師のためのテスト作成マニュアル" (2008), アルク
- 藤岡秀樹, "教育評価の最近の動向", 京都教育大学教育実践研究紀要, (8), pp.129~134 (2008)
- 국가수준 학업성취도 평가 활용체제 구축연구, "김양분", 한국교육개발원, 3~ (2009)
- 김성훈, "예비교사를 위한 교육평가", pp.34~56 (2010), 학지사
- 김세련, "日本語敎育의 效率性 創出을 위한 學習者 滿足度 現況分析-新羅大學校 敎養SJP*팀티칭 事例를 中心으로-", 일어일문학연구, 79(1), pp.107~128 (2011), 한국일어일문학회
- 김세련, "新羅大 教養日本語 팀티칭 授業에 있어 教授者 滿足度 分析 - 日本語母語話者 및 非母語話者 敎員의 設問調査를 中心으로 -", 日本學硏究, 0(0), pp.399~423 (2012), 일본연구소
