明治·大正期 修身書에 투영된 神道政策 － 忠君愛國敎育과 靖國神社를 中心으로

Abstract

江戸後期に入り、徳川幕府は欧米各国からの圧力事態を平和的に解決するために、大政奉還を行い、明治時代の開幕を開くことになる.しかし明治政府は幼い天皇陛下にカリスマ的な力は期待できないと判断し、そこから抜け出すため、古代から伝わっている神道を利用し、天皇を中心とする神道国教政策に力を入れる.明治政府はその方法の一貫として、まず、教育勅語をつくり、それをもとに修身教科書がつくられ、学校の教育を通じて児童(国民)達を近代天皇イデオロギーの理念が児童の頭の中に入り、そのイデオロギーが児童の精神まで支配するように徹底的に教育に励む. 本論文では修身教科書第Ⅰ․Ⅱ․Ⅲ期を比較分析し、神道国教化政策過程、又その根本を支えてきた思想の流れを把握し、その上、国家神道の原動力であった教育勅語が修身教科書にどのように染み込んで、近代天皇イデオロギーに役に立ったのかを明らかにする.そして近代天皇イデオロギーの犠牲になった人々を祭る靖国神社の問題まで含めて、近代天皇イデオロギーの神道国教化政策の中心にある教育勅語、靖国神社、そして修身教科書との関わりのなどを、例を示しながらそれぞれの具体性をより明確に理解する。