日本文化 관련 키워드에 대한 認知度 分析 - 중등 일본어교원의 설문지 조사를 중심으로 -

第七次教育課程に続いて、2007年度に改訂された教育課程の日本語教育では、異文化教育がますます強調されている。しかし、韓国の師範大学及び教育大学院のカリキュラム上で、改定教育課程に示された目標に応じていない傾向にあるということは、すでに明らかにされていることである。したがって、日本語教育においては異文化教育の重要性という観点から、異文化の教授者である教師が、異文化教育のコースデザイナーとしての知識はもちろん、異文化に対する正しい理解と具体的なイメージを持って学習者に指導できねばならないと考える。本研究では、中等教育機関で日本語教育に従事する教員を対象として、日本文化関連のキーワードに関する認知度を把握するためのアンケート調査を実施した。分析の結果、次のようなことが明らかになった。まず、本稿で用いた『日本を知る100章』の日本文化に関する100のキーワードに対する教員の認知度は約82パーセントであった。次に、その知識を習得した経緯について調べたところ、教育機関を通じて学んだ知識が55パーセント、教育機関以外の個人的な情報網を通じて得た知識が32パーセントであった。また、教員の認知度に関する分析の結果、教員の認知度が高いキーワードが「生活文化」及び「伝統‧大衆文化」であり、「精神文化」については不十分であることが分かった。したがって、日本文化すなわち異文化教育の重要性を再認識し、既存のカリキュラムを補完すると同時に「生活文化」「伝統‧大衆文化」などに偏った教科編成ではなく、「精神文化」やその他の文化領域を含めた多様な教科目編成が必要であると考える。以上の結果は、教員養成機関である師範大学と、教員の再教育機関である教育大学院の、文化関連の教科編成における方向性を示している。