「家庭」の成立から「団地族」の誕生まで ：日本における近代家族と住まいの形成過程
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本論文では、明治末期以後いかなる過程を通じて、家族団欒を追及する「家庭」が形成されたのか、そして戦後にはどのように憧れの「団地族」が誕生したのかを考察する。また、家族が変容されるたびに 、家族の器としての住宅はどのようにかみ合って変容されたのかを明らかにしたい。私的領域としての「家庭」への熱望や近代的外観の住宅に対する欲望が新しい家族・住宅モデルを創出する際に、そのもっとも重要な動力は政府の家族政策や住宅政策であった。そして、国民は家族モデルが変わるたびに、自発的にそのモデルを受け止めモデルを超える現実を構築した。本論文では、家族規範が実践される空間としての住まい、そして空間を通じて強化される家族意識に焦点をあわせた。明治期の戸籍制度により家族は国家の基礎単位として成立し、村落や親族共同体の統制からある程度自由になり、独立性が高まる。また、プライバシーの尊重をスローガンとした大正期の「生活改良運動」の影響で公的領域と区別される私的領域としての「家庭」が本格的に登場する。戦前の日本では中間階級の成長と共に洋風住宅が採用され、中廊下式の住宅が普及された。家族意識や住宅構造の変化に伴い、徐々に血縁家族以外のメンバーが住宅から排除され、接客のスペースも徐々に縮小され家族スペースが南側に進出した。一方、敗戦後は空襲や海外からの引き揚げ者の増加により住宅難がかなり厳しかった。そこで、1951年には公営住宅法が実施され、1951年の公営住宅設計標準モデルの「51C」は「寝食分離」や「世代分離」を目指して、機能に忠実した最小限の空間を構想した。「51C」として体表される標準設計モデルは設計や工程の標準化を通じて大量生産を実現させ、近代的な建築思想が日本で本格的に具現される切欠となった。また、高度成長期に入って、1955年の住宅公団の設立から大組織よる本格的な住宅大量建設が始まった。このように戦後の日本では団地という集合住宅が大量に供給された。でも、重要なのは単に量の問題ではなく、そうした住宅ができあがることによって、そこに住む人々の意識が決定的に変わったことである。2DKとして象徴される昭和30年代の「団地」は、公営住宅とは差別化される設備を備え、当時「団地族」という言葉が流行されるほど憧れの対象となる。近代的住居はすでに近代的生活様式を内包しており、憧れの「団地族」は公的領域から離れている「家族の空間」を近代的な家電と家具で埋める「消費する家族」を実践した。団地は極めて同質性が高い社会であり、2DKと象徴される同質性を消費する空間であった。国家主導の住居計画が標準化された空間を労働者家族へ提供する際に、家族は「自発的に」その空間を熱望し、日常的な実践を通じて「団地」という社会的空間を構成したのである。
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