帝國日本의 國家戰略에 대한 일고찰

Abstract

第1次世界大戦を契機とする国家総力戦段階の到来とともに体育・スポーツに対する国家的関心は高まった。日本の支配層は、国民の政治的・思想的団結力と経済・科学技術・教育・文化の総体が戦力として機能した第1次世界大戦の総力戦的性格を戦後経営の指導理念として意識し、そこから軍事力を背景とする国家建設の新たなモデルを抽出し、帝国主義段階の天皇制国家の再編･強化に役立てようとした。第1次世界大戦を契機として総力戦的性格が明確に把握されるにつれて、帝国主義的海外進出のための強健な身体の育成が重視され、体育の獎励と衛生制度の改善が推進され た。日本におけるスポーツの政策化は文部省と内務省によって1920年代から積極的に推進された。文部省は学校衛生課を再設し、「公衆体育」「大衆化」政策の具体化を図った。内務省も積極的保健政策を提唱とともに「体力の鍛錬」を中心とする「国民保健事業の進展」を図った。文部省と内務省による体育・スポーツの獎励は、「国民の身体的鍛錬」、「団体的訓練」、 「徳性の涵養」、「国民精神の養成と高揚」を目標しており、その性格は教育事業としての体育・スポーツの国家管理であった。国民大衆の体育・スポーツ活動を獎励しつつ統制し、運動の科学的・衛生的な実施と、質実剛健・公明正大などの運動精神による国民精神の発揚をめざすものであった。また、皇室も体育・スポーツを獎励し、皇太子、秩父宮をはじめとする皇族がスポーツ活動を積極的に行なうことによって皇室と国民との新たな関係を創出していこうとした。 1920年代に帝国日本の国家戦略として体系化された体育・スポーツ政策は、その後スポーツ行政の国家統制、戦争政策の拡大に伴って国家主義的性格をいっそう強めていった。結局、体育・スポーツの国家主義的色彩は太平洋戦争の総力戦体制のもとで強化されていき、「国家総動員体制」の中に編入されることとなり、多くの国民を侵略戦争へと駆り出し、他民族と国家を支配し、圧殺する国家装置となったのである。